太平洋で我が国の再生可能エネルギー100％実現を!!!

ー低緯度太平洋メガソーラー帆走筏構想とその成立性ー

2050年までに我が国のカーボンニュートラルを目指すとの大きな目標を掲げた我が国ですが、それを実現するための具体的手段については明瞭に示されていません。従来の火力発電のCO2貯蔵技術併用による継続使用や、議論の多い原子力発電の再稼働を前提とし、国内での太陽光・風力など陸上の自然エネルギ－を可能な限り開発できたとした場合でも、この目標に到達することはおぼつきません。

そこで注目されているのが国土沿岸での洋上風力に大幅に依存するシナリオです。すでにデンマーク・英国など北欧諸国では海底に基礎を固定する着床式風力発電所を多数実用化していますが、その水深は50m程度が限度となっているため、遠浅海岸の少ない我が国では立地点が限られます。そこで、深い水深でも立地可能な浮体式風力発電が注目を浴びています。この方式では基礎は固定せず、海底にワイヤーなどで係留された浮体の上に風車発電機が取り付けられ、200mを超える水深でも可能とされています。英国が北海の海底資源開発で獲得したノウハウを応用して技術開発の先頭を走っており、近々実用化段階に入るとされています。日本はじめ台湾やアジア諸国への技術売り込みも計画しているようです。実際、日本政府はこの浮体式風力発電であれば広い立地点が選択できるとしてカーボンニュートラル実現の切り札と考えていることがNEDOの調査報告書などから推定されます。

ただしその技術的・経済的成立性については先行している欧州でさえ未だ実証されておらず，ましてや台風・津波など自然環境が厳しく風況も北欧とは異なる我が国沿岸への適用可能性については解決すべき課題は山積みと思われます。現在NEDOの浮体式風力のプロジェクトが沿岸数か所で進行中ですが、現時点で明らかな技術的見通しは未だ公表されておらず楽観を許しません。さらに我が国では伝統的に沿岸域での漁業権が尊重されてきた社会的背景があり、計画実施に当たってはその調整が大きな制約条件となる可能性があります。

このように考えると、日本の将来の基幹エネルギーとして膨大な必要量の自然エネルギー開発を浮体式洋上風力だけに絞るのではなく、他のエネルギーについても可能性を追及し開発していくことが我が国のエネルギーセキュリティー上の課題であります。これに関し、太平洋に面した我が国の特性を生かし、我々は10数年前（福島原子力事故の前）から自然エネルギーを基幹エネルギーとして大規模利用するための開発構想を独自に提案してきました。

それは太平洋低緯度公海上で大規模なメガソーラー筏船団が移動しながら，従来とは桁違いの規模で太陽光エネルギーの利用を図るものです。近年の太陽光発電やエネルギー輸送技術の急速な発展により、従来は夢物語と思われてきたメガソーラー筏によるこのエネルギーシステムが現実味を帯びてきました。公海上を商業活動を目的として航行することは当然認められるべき権利ですから，航行しながら発電することも基本的に自由であると主張する根拠は国際法上十分あります。地球環境を守るための人類のエネルギー利用形態のパラダイムシフトに資するこのような新たな海洋利用については十分国際的理解が得られる余地があり、国際海事機構（IMO）のような国際的場において従来の公海利用形態との調整を図りながら合意形成を図ることは可能と考えられます。　

メガソーラー筏の究極的には25km²（5km×5km）の大面積化を目指した場合，1日で得られる単位面積当たりの太陽エネルギーを8 kWh/m²，ソーラーモジュールの電気変換効率を12%（現時点の家庭用太陽電池の値）で試算すると、昼間の日照時間しか発電しないにもかかわらず24時間連続稼働する100万kW級の原子力発電所に匹敵します。南北太平洋の低緯度海域で，メガソーラー筏や母船などからなる船団が長期気象予報技術を活用して晴天域を低速帆走しつつ，太陽光発電をします。太平洋低緯度海域には1日あたりの日射量が年平均6.0 kWh/m²/day以上の海域は帯状に広く拡がり，赤道から南緯15°には6.5～7.0 kWh/m²/dayに達するオーストラリア大陸やサハラ砂漠を凌ぐ広大な海域が存在します。これらの低緯度海域を筏船団が可動性を生かし季節変動を考慮しながら回遊することで， 8.0 kWh/m²/day(国内平均の2倍以上）の日射エネルギーを得ることは十分可能です。また低緯度海域は高緯度海域より全般に風が弱く波も穏やかで，年平均風速は 3～7 m/sで風向も安定しています。

一方、熱帯低気圧（台風・ハリケーン・サイクロン）はこの構想の成立性に深刻な影響がありますが，実はその危険性がほぼゼロで（海水温が低いため）太陽エネルギーも最強の理想的なしかもサハラ砂漠より広い海域が南半球にあります。それ以外の海域については熱帯低気圧の危険度は我が国近海ほどには高くはないもののゼロではないため退避行動が不可欠ですが，1ヶ月程度先の熱帯低気圧に特化した予報技術を発展させることで熱帯低気圧を回避した筏船団の航行が可能と思われます。 また津波については沖合深海域での影響はほぼ無視できます。

2050年までにこのメガソーラー筏発電構想を実現させるための主要な技術課題は以下の3点です。①まず送電ケーブルに依らない発電エネルギーの輸送として発電エネルギーを水の電気分解により水素に変換しそれを高圧ガス・液化・MCH（メチルシクロヘキサン）化・アンモニア化などのいずれかの方法でタンカー輸送する技術、または大量のＥＶ（電気自動車）用バッテリーにより電気エネルギーのまま変換ロス最小化で輸送する技術。②筏を覆う帆布と一体化された薄膜・撓み性で変換効率12%が期待されるCIGS系などのソーラーモジュールの開発。③筏本体については例えば総面積25km²の場合、25m四方のサブユニットを16個連結した100m四方の筏ユニット2500個をユニバーサルジョイントで簡便に現場接続できる構造の開発と、風力と海流による省エネ帆走技術。これら3技術は極めてハードルが高いように見えますが、実はその基本的要素技術はすでに存在しており、それらを組み合わせて大規模化、低コスト化により実用化していくことが鍵となります。

このようにメガソーラー筏を低緯度太平洋に浮かべて，日射エネルギーの高い公海上を帆走し太陽光発電を行うことにより自然エネルギーを大量供給するシステムの経済的成立性について概略評価しました。その結果、補助金政策によれば成立性はあるが，市場価格を達成するにはコストに占める割合の大きい筏製作にコストダウン努力が必要であり，またこれも大きなコストを占めるアルカリ水電気分解装置や水素化・脱水素化装置について，さらなる技術革新・量産化・大型化などによるコストダウンが必要となることが分かりました。

このようにハードルは低くはないですが，低緯度太平洋でのメガソーラー筏発電システムについては関連個別技術の近年の急速な発展のおかげで必要な基本技術は既に我々の手の届くところになります。これらを組み合わせることにより、原子力発電所並みの大規模化には更なる規模拡大段階は必要にしても、30年ほどの技術開発期間で基本的システムの実用化が可能と考えられます。さらに広範な科学技術の結集が前提となるこのような技術開発は国内産業全体に及ぼす波及的効果も極めて大きく、21世紀の後半に向けて我が国の産業構造や科学技術の裾野を広げる役割が期待できます。

 なお、太平洋は米中の覇権争いの場となっており、軍事的緊張にある環境下でこんな海洋利用構想はそぐわないとの意見もあると思います。しかしそんな国際情勢だからこそ，我が国が全く別の次元に立ち地球規模での自然エネルギー利用を太平洋島嶼国はじめ広く各国に呼びかけ主導することで、国際平和への極めて大きな貢献につながるのではないでしょうか。

我が国の基幹エネルギーの再エネ化100%を実現するための残された選択肢として、浮体式沿岸風力だけに過大の期待をかけるのではなく、太平洋公海域での自然エネルギー利用の可能性にも視野を広げ、その基本的調査とR&D計画に直ちに取り掛かることを提案したいと思います。

参考文献：

國生剛治　(2016)：低緯度太平洋メガソーラー発電筏の概略成立性，太陽エネルギー　日本太陽エネルギー学会　Vol.42，No.6，61-67．

中央大学理工学研究所プロジェクト研究2014年度報告書(2014)：「低緯度太平洋ソーラーセル帆走筏発電 システムの成立性」、低緯度太平洋ソーラーセル帆走筏発電システムの成立性研究会　http://www.civil.chuo-u.ac.jp/lab/doshitu/top/houkokusyo%20honsastu.pdf

以下には上記の構想について多少詳しい内容をお示しするために、2020年1月に土木学会エネルギー委員会主催講演会で行った講演をベースとしたパワーポイントを掲載します。